環境保全と寄付——ナショナル・トラストから気候フィランソロピーまで

環境への寄付には、他の分野にはない独特の時間感覚がある。教育や医療の支援がしばしば「いま困っている誰か」に向かうのに対し、一片の海岸線や一本の古木を守る行為は、まだ生まれていない世代のためになされる。1895年に英国で生まれたナショナル・トラストの思想は、その静かな長期性を制度に翻訳した最初の試みだった。それから130年、環境への資金は、和歌山の小さな岬を守る募金から、年間数十億ドル規模の気候フィランソロピーまで、大きく姿を変えている。本稿では、その系譜と、いま問われている難しさを整理したい。

土地を買い、永久に守る——ナショナル・トラストの思想

英国ナショナル・トラストは、正式名称を「歴史的意義または自然美をもつ場所のためのナショナル・トラスト（National Trust for Places of Historic Interest or Natural Beauty）」といい、1895年1月12日に法人として設立された。産業化が進む都市周縁で、緑地や海岸、歴史的建造物が次々と失われていく時代への応答だった。

創設したのは三人である。社会改良家のオクタヴィア・ヒルは、劣悪な都市住宅の改善に生涯を捧げるとともに、人が自然に触れることの大切さを説いた。弁護士のロバート・ハンターは、コモンズ（共有地）への通行権の保全に取り組み、その法的手腕によって「トラスト」という構想を実体へと落とし込んだ。そして牧師で作家のハードウィック・ローンズリーは、湖水地方の景観保護を情熱的に唱えた。三人が組み合わさったところに、この組織の性格——道徳的理想と法的技術と土地への愛着——が凝縮されている。

その仕組みの核心は単純である。会員の会費と寄付・遺贈によって土地や建物を購入し、それを「譲渡不能（inalienable）」なものとして永久に保有する。いったんトラストが守ると定めた土地は、原則として売却も転用もされない。市場から資産を取り出し、時間の外に置く——これがトラストの発明だった。現在、ナショナル・トラストは25万ヘクタールを超える農地、約890マイルの海岸線、500に及ぶ歴史的建造物や庭園・自然保護区を管理し、会員は538万人を超える。欧州最大の環境保全チャリティである。

天神崎——日本のナショナル・トラスト運動

この思想が日本に根づいた象徴が、和歌山県田辺市の天神崎である。1974年、この岬に別荘地開発の計画が持ち上がった。潮が引くと岩礁に多様な生きものが姿を現すこの海辺を守ろうと、同年、地元の人々によって「天神崎の自然を大切にする会」が結成される。全国からの募金で土地そのものを買い取り、開発の手が及ばないようにする——英国の手法を日本の地に移す試みだった。

1976年には第一次の買い上げが実現し、その後も少しずつ取得が進んで、およそ7ヘクタールが守られた。天神崎は「日本のナショナル・トラスト運動発祥の地」と呼ばれる。規模は英国の壮大な保有地とは比べるべくもないが、市民が自らの手で土地を購い、公共の財として次世代に手渡すという原理は、まったく同じである。ここで確認しておきたいのは、環境寄付が単なる「活動費の支援」ではなく、しばしば資産の永久保全という重い性格を帯びる点だ。寄付が土地に変わり、土地が守られ続ける限り、その一度の贈与は世代を越えて効き続ける。

気候フィランソロピーの台頭とその規模

21世紀に入り、環境への寄付の重心は「場所を守る」ことから「気候システムそのものを変える」ことへと大きく傾いた。その転機を象徴するのが、2020年にジェフ・ベゾスが表明した100億ドルの拠出である。気候変動と自然に対する個人の慈善的コミットメントとしては最大規模とされ、ベゾス・アース・ファンドを通じて2030年までに全額を投じるとされた。

もっとも、その進捗は必ずしも速くない。報道によれば、表明から5年ほどを経た時点で実際に配分されたのは約24億ドル、全体の3割弱にとどまる。食料・農業システムの転換に約10億ドル、自然を基盤とした気候解決策で世界自然保護基金（WWF）に1億ドルといった大口が並ぶ一方、残る約70億ドルを2020年代の終わりまでに送り出せるかが問われている。巨額の善意もまた、配分の設計と実行という現実に縛られる。

個々の巨額拠出に目を奪われがちだが、分野全体の趨勢も見ておきたい。クライメートワークス財団の集計では、財団による気候緩和向けの拠出は2023年に約48億ドルの記録を更新し、2024年には初めて年60億ドルに達した。これは2020年の2倍を超える水準である。それでも気候関連の寄付は、世界の慈善全体のなお約2%——2024年にようやくこの閾値を超えたと報告される——にすぎない。伸びは著しいが、絶対量はまだ小さいというのが冷静な現在地である。

生物多様性と自然保護への寄付

気候の陰に隠れがちだが、生物多様性への資金は近年になって国際的な焦点を得た。2022年12月19日、生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）で採択された昆明・モントリオール生物多様性枠組みは、2030年までに陸と海の30%を保全する「30by30」目標を掲げるとともに、生物多様性の資金ギャップを年間7,000億ドルと見積もった。これは各国政府の予算だけで到底埋まる額ではなく、民間資金とフィランソロピーの役割が正面から問われることになった。

ここで、ナショナル・トラスト以来の「土地を守る」寄付と、気候フィランソロピーが再び交わる。保護区の設定、劣化した生態系の再生、先住民・地域コミュニティによる管理の支援——いずれも、一過性の事業ではなく長期の保有と管理を前提とする。環境寄付が引き受けているのは、しばしば「終わりのない責任」である。土地を買った瞬間に完了する教育奨学金とは異なり、守った自然は毎年、手入れと監視を必要とし続ける。

寄付とカーボンオフセットはどう違うか

環境に金銭を投じる行為として、寄付としばしば混同されるのがカーボンオフセットである。両者は似て非なるものだ。オフセットは、自らの排出を「どこか別の場所での削減・吸収」で相殺し、その分の排出をいわば正当化する取引である。これに対し寄付は、成果を自分の排出権に振り替えない、純粋な貢献である。

この違いは、単なる建前ではない。ボランタリー・カーボン市場は近年、信頼性への深刻な疑義に晒されてきた。ある研究は、2020年から2023年にかけて主要な購入企業20社が買ったクレジットの87%が、「実在し追加的な削減」をもたらさない高いリスクを抱えていたと指摘する。中心にあるのは「追加性（additionality）」の問題だ——その削減は、クレジット販売という収入がなくても、どうせ起きていたのではないか。「本当にやめるつもりだった行為を、やめさせるために金を払う」構造は、原理的に検証が難しい。

だからこそ、成果を相殺に使わない環境寄付には固有の意義がある。ある分析は、慈善的な寄付という形で気候に貢献できる主体にとっては、政策提言団体などへの寄付が「最良のカーボンオフセットよりも期待される効果が大きい」と論じている。ただし付言すれば、寄付とオフセットの境界は実務では曖昧になりうる。オフセットを「購入するための寄付」という中間的な形態も存在し、税控除の扱いも絡む。要は、自分の払った金が何を買っているのか——排出権なのか、それとも純粋な保全の前進なのか——を見極める姿勢が問われる。

環境寄付の効果は、なぜ測りにくいのか

最後に、環境寄付に固有の難しさに触れておきたい。効果測定の困難さである。子どもの就学支援であれば、就学率という比較的近い指標で成果を追える。だが環境保全の成果は、時間的にも空間的にも遠い。ある土地を守ったことが、数十年後の生物多様性や気候にどれだけ寄与したかは、そもそも「守らなかった場合」との比較——反実仮想——を必要とし、それは原理的に観測できない。カーボンオフセットの追加性問題も、突き詰めればこの反実仮想の測りにくさに根ざしている。

加えて、政策提言やシステム変革への寄付は、成果までの因果が長く分岐する。ある団体への支援が、法改正を通じて排出削減に至るまでの道筋は、無数の他要因と絡み合う。それでも——あるいはだからこそ——環境フィランソロピーは、短期の数値に還元されない判断を求める。ナショナル・トラストが130年前に選んだのは、成果を測ることではなく、場所を永久に手放さないという約束だった。測定の難しさを引き受けたうえで、なお時間の側に立つこと。環境への寄付が問うているのは、結局のところ、私たちがどれだけ遠い未来を自分ごととして想像できるか、という一点なのかもしれない。