デジタル公共財への寄付——オープンソースとインターネットの土台を支える

現代のあらゆる事業は、名前も知らないソフトウェアの上で動いている。スマートフォンから金融システムまで、その土台の大部分は、無償で公開され、多くは無償で保守されるオープンソースソフトウェア（OSS）である。ハーバード・ビジネス・スクールの2024年の推計では、その経済価値は8.8兆ドルに達する。だが、その土台を支える人々に流れる資金は、驚くほど細い。本稿では、OSSとインターネットの基盤——デジタル公共財——を寄付で支えるという選択肢を、一次資料の数値とともに検討する。

8.8兆ドルの、見えない土台

ハーバード・ビジネス・スクールの研究チームが2024年に公表した推計によれば、OSSの「需要側価値」——もしOSSが存在しなければ、利用企業がそれぞれ自前で開発し直すのに要する費用の総和——は8.8兆ドルにのぼる。OSSがなければ、企業はソフトウェアに現在の3.5倍を支出しなければならないという（HBS Working Paper 24-038、2024年）。また、Synopsys社が2024年に公表した調査では、分析した1,067の商用コードベースのうち96%がOSSを含んでいた。つまりOSSはもはや一部の技術者の道具ではなく、電力や水道に相当する社会基盤である。そして基盤の常として、正常に動いている限り、誰もその存在を意識しない。

二つの警鐘——Log4Shellとxz Utils

2021年11月、Javaのログ出力ライブラリLog4jに深刻度最高（CVSS 10.0）の脆弱性、通称Log4Shell（CVE-2021-44228）が報告された。世界中の企業システムや政府機関に組み込まれ、数億台規模の機器に影響しうるとされたこのライブラリは、少数のボランティアによって保守されていた。修復のために世界の企業が投じた費用は膨大だが、担い手に支払われていた対価はごくわずかだった。2024年3月には、主要なLinuxディストリビューションに同梱される圧縮ツールxz Utilsからバックドア（CVE-2024-3094、同じくCVSS 10.0）が発見された。攻撃者は数年をかけて協力者を装い、長年ほぼひとりで保守を続けてきた開発者の疲弊につけ込んで共同保守者の地位を得たうえで、悪意あるコードを仕込んだ（OpenSSF、2024年）。偶然の発見により実害は最小限にとどまったが、この事件が標的にしたのは技術的な欠陥ではない。世界のインフラが無償の善意に依存しているという、構造そのものである。

巨大な価値と、痩せた資金

その構造を数字で確かめておきたい。世界で最も使われるプログラミング言語のひとつPythonを支えるPython Software Foundationの2024年度収入は約410万ドルで、支出が収入を上回った（PSF年次報告、2024年）。Mozilla Foundationの2024年度収入は3,720万ドル（監査済み財務諸表）。企業会費を基盤とするLinux Foundationは2024年に2億9,220万ドルと比較的大きいが、それでも8.8兆ドルという価値の総量に対して、基盤を支える資金は数桁小さい。皆が使い、誰も払わない——経済学が「共有地の悲劇」と呼ぶ構図が、デジタルの世界で静かに進行している。

資金の通り道は、すでに整っている

幸い、個人が支援を届ける経路は整備されつつある。GitHub Sponsorsは、開発者や企業が特定のプロジェクトや保守者に直接、継続的な支援を送る仕組みである。Open Collectiveは会計を全面公開する寄付プラットフォームで、そのOSS部門であるOpen Source Collectiveは2024年に約1,250万ドルの拠出を受け、970万ドルを保守者らに支払った（2024/25年理事会報告）。より大きな規模では、Linux FoundationやPython Software Foundation、Apache Software Foundationといった非営利財団への寄付という経路がある。米国の非営利団体への寄付は日本の税制上の優遇対象とならない場合が多く、実行にあたっては専門家の確認を要するが、経路そのものはすでに細くない。

国家も動き出した——ドイツのSovereign Tech Fund

2022年、ドイツ連邦経済・気候保護省の支援によりSovereign Tech Fundが設立された。「デジタル主権」の観点から、コンパイラや暗号ライブラリといった目立たない基盤部品に公費を投じる仕組みで、予算は2022年の350万ユーロから2023年に1,150万ユーロ、2024年には1,700万ユーロへと拡大し、設立以来60を超えるプロジェクトに累計2,460万ユーロ超を投資した（Sovereign Tech Agency、2025年）。国家が安全保障の問題として資金を投じ始めた事実は、OSSが公共財であることの公的な認定にほかならず、民間フィランソロピーにとっての参照点でもある。政府が支えるのは自国の戦略に沿う部分であり、その外側にこそ民間の寄付の役割が残る。

ウィキペディアが示した小口寄付の力

デジタル公共財が寄付で持続しうることを最大規模で実証しているのがウィキペディアである。運営するウィキメディア財団は2023-24年度、800万人を超える寄付者から平均10.58ドル、総額約1億8,530万ドルのオンライン寄付を集めた（Fundraising 2023-24 Report）。2024-25年度の監査報告では総収入2億860万ドルのうち寄付が1億8,950万ドルを占める。広告も課金もなしに、世界最大級の知識基盤が小口寄付の集積で動いている。この事実はOSSの資金問題にも示唆を与える。仕組みと物語が整えば、デジタル公共財は寄付で支えられるのである。

「使ってきた土台に還す」という設計

国連が後押しするデジタル公共財アライアンス（DPGA）は、ノルウェー政府やUNICEFなどが共同設立した枠組みで、9項目の基準を満たすOSSやオープンデータを「デジタル公共財」として登録簿に掲載している（2025年10月時点で222件）。寄付先を考えるうえでの見取り図になる。テック企業の創業やエンジニアとしての仕事で資産を築いた人にとって、この分野への寄付は、慈善である以前に、自らの事業が立っていた土台への返礼である。出発点は難しくない。自社や自分が依存してきたライブラリを棚卸しし、GitHub SponsorsやOpen Collectiveで年間の支援額を決める。より大きくは、財団への大口寄付や、遺産の一部を充てる設計もありうる。派手さのない領域だが、それこそが基盤という言葉の意味である。土台は、静かに支えられているあいだだけ、静かなのだ。